株式会社リクルートが運営する『リクルート進学総研』（小林浩所長）は1月5日、全国の全日制高校を対象とした「高校教育改革に関する調査 2022」報告書を公表した。

新学習指導要領への対応の進捗度に関し、題感のある教科は、1位が「情報」（46.3%）、2位が「地理歴史」（37.2%）、3位が「国語」（32.7%）となった。

また、今年度の4月から新しい学習指導要領へと変わり、新たに始まった「総合的な探究の時間」への取り組みに関しては、約6割が「主体性・多様性・協働性の向上」に変化を感じているとしたが、取り組むにあたっての課題は「教員の負担の大きさ」が78.8％でトップだった。

同社が発行する進路情報誌『キャリアガイダンス』の赤土豪一編集長は、「解がある問題を解くのとは異なるアプローチに、生徒たちが戸惑うだけではなく、先生からもどう指導してよいか分からないという声を聞く。『情報』の共通テスト追加など学びの在り方が変化していく中で、『教員の負担の大きさ』によりいっそう着目が必要だ」としている。